新しいギフトの贈り方として広まりつつあるソーシャルギフト（eギフト）。
店舗や企業などで商品を販売している方は、自社商品をeギフトとして販売して認知度を高めたいと考える方もいるのではないでしょうか？
この記事では、eギフトのメリットや、自社商品をeギフトとして販売するときにおすすめの導入サービスをご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。
eギフトとは？
eギフト(ソーシャルギフト)は、住所や本名を知らない相手にも、SNSやメールで簡単にギフトを贈ることができるデジタルサービスです。「ソーシャルギフト」「SNSギフト」「デジタルギフト」と呼ばれることもあります。Amazonギフトカード、Google Playギフトカード、LINEギフト、giftee（ギフティ）などが代表的なサービスです。
eギフトは、贈る側も受け取る側も手軽に利用できる点が大きな魅力。誕生日や記念日、感謝の気持ちを伝える場面など、様々なシーンで利用されています。
eギフトを送る方法はとても簡単。eギフトに対応したオンラインショップで贈りたい商品を購入し、ギフト専用のURLを受取人のメールアドレスやSNSアカウントに送信するだけです。
eギフトのメリット
実際に贈り物をするとき、商品を買って手渡しする従来のギフトと比べて、eギフトには、どのようなメリットがあるのでしょうか？
ユーザーのメリット
eギフトを利用するユーザーにとって、以下のようなメリットがあります。
- 住所や本名は不要
eギフトは、受取人の住所や本名を知らなくても贈ることができるのが大きなメリットのひとつ。メールアドレスやSNSのアカウント情報さえ知っていれば、誰にでもギフトを送ることができます。遠く離れた友人やビジネス関係者、オンラインでのみつながりがある人など、わざわざ住所を尋ねなくても気軽に送ることが可能です。また、送る側も自分の住所や本名を相手に知られることがないという点も安心できるポイント。
- 思い立ったらすぐに送れる
急なお祝い事や、当日思い出した記念日など、思い立ったその瞬間にアクションを起こせるのはeギフトの大きな魅力。誕生日や記念日、イベント当日であっても、スマホがあれば瞬時にギフトを送信できます。外に買い物に行く時間がなかったり、直接会いに行けない場合でも、思い立ったらすぐに送ることができます。
- 発送・配送の時間や手間がかからない
eギフトは、ギフト選びから送付までが全てオンライン上で完結するため、ギフトを直接買いに行く時間、プレゼント包装、発送手続きなどの手間が省けます。忙しい人でも簡単に心温まる贈り物をすることが可能です。
店舗のメリット
店舗を運営する企業や事業者にとって、eギフトの利用には以下のようなメリットが挙げられます。
- ファンの増加と認知度の向上
eギフトの受取人がそのギフトを利用することで、新たなファンが増えることにつながります。また、eギフトは実際の贈り物と比べてSNSで拡散されやすい性質があるため、認知度の向上にも直結します。
- 新たな売上の創出
eギフトはオンラインでの販売です。したがって、送り手が必ずしも店舗の近くに住んでいる必要がないため、店舗の立地に制約されることなく新たな売上のチャンスを広げることができます。
- 決済が先に行われる
eギフトは、購入時点で決済が完了しているというのもメリットのひとつ。また、有効期限が切れたeギフトの売上は、企業の収益となります。これは「ブレイクエージ」と呼ばれ、未使用のギフトカードやポイントなどから企業が得る収入の一形態です。
eギフトを導入するときにおすすめのサービス7選！
eギフトとひとくちに言っても、導入するサービスによって活用方法は異なります。一般的には、自社商品をデジタルギフトとしてお客様に直接販売するサービスと、プロモーションや顧客サービスの一環として全国チェーン店で利用可能なeギフトを提供するサービスが存在します。特に、自社商品をeギフトとして販売する場合、これは新しい販売チャネルの開拓や顧客基盤の拡大に寄与する重要な戦略です。
そこで今回は、自社商品をeギフトとして提供できるサービスをご紹介します。
MakeGift
参照：MakeGift
MakeGiftは、自社商品をeギフトとして販売できる店舗・ショップ向けのサービスです。Shopifyアプリとしても提供していますが、ECストアを持たない店舗でも導入できる点が魅力。さらに、専門的な技術知識は不要でノーコードで始めることができます。
eギフトとして販売できる商品数の規模は少なめですが、導入費用は他サービスと比べても少額から始めるため、店舗数の少ない雑貨店やカフェなどでも導入しやすいサービスです。
導入費用
【Shopifyアプリを使用する場合】
| Shopifyアプリ | |
| 月額 | 49ドル／月 |
| 手数料 | 決済金額の3％ |
【店舗に導入する場合】
| ライト | スタンダード | ビジネス | |
| 月額 | 4,980円／月 | 9,800円／月 | 39,800円／月 |
| 手数料 | 決済金額の5.5% | 決済金額の5.5% | 決済金額の5.5% |
| eギフト数 | 2 | 5 | 30 |
Anygift
参照：Anygift
Anygiftは、自社ECサイトに専用のHTMLタグを組み込むだけでeギフト・ソーシャルギフト機能が使用できるようになるサービスです。
Shopifyアプリで簡単に導入できるほか、その他のプラットフォームでECストアを運営している場合でもお問い合わせすれば導入することが可能です。
eギフトが販売できるだけでなく、自社の商品をカタログギフトにまとめて、ギフトの受け取り手が好きな商品を選べる機能にも注目。
導入費用
【Shopifyアプリ】
| スタンダード | エキスパート | エンタープライズ | |
| 月額 | 99ドル／月 | 299ドル／月 | 2,000ドル／月 |
| 手数料 | 決済金額の3% | 決済金額の3% | 決済金額の3% |
| 主な機能 | ノーコードでの設定 eギフト受け取りURLの発行 ギフトラッピング機能 | カタログギフト機能 複数配送先eギフト機能 受け取る方が配送日時を指定 | 柔軟なカスタマイズ
|
【Shopify以外ののECサイト】
AnygiftはShopify以外の自社ECサイトにも導入できます。
費用は要見積もり
All in gift
参照：All in gift
Shopifyストアにアプリで簡単に導入できる「All in gift」は、無料プランがあるeギフトサービスです。導入費用や月額料金は不要で、決済金額の手数料のみでeギフトを始められます。すでにShopifyストアをお持ちで、まずは手軽にeギフトをはじめてみたいという店舗にはおすすめのサービスです。
導入費用
【Shopifyアプリ】
| eギフト | eギフトPRO | |
| 月額 | 無料 | 49ドル／月 |
| 手数料 | 決済金額の3% | 決済金額の3% |
| 主な機能 | 通常ギフト ノーコードでの設定 配送日時設定 匿名eギフト設定 受取る人が選べるカタログギフト | 複数配送（マルチシップ）機能 オリジナルのサンクス、ギフトページ作成（API連携） |
aishipGIFT
参照：aishipGIFT
「aishipGIFT」は、ECサイトに特化したプラットフォームで、特にギフト向けのオンラインショップをサポートするサービスです。これからeギフト対応のECサイトを新たに構築したいという事業者におすすめです。
複数の配送先に対応する注文システム、異なる温度帯の商品を同時に管理する機能、ギフトオプション（のし紙やラッピングなど）の設定を簡単に行うことができるユーザーインターフェースを提供します。さらに、aishipGIFTは大規模なアクセスにも対応し、多言語化や広告・PR活動、SNS運用などの多様なマーケティング支援も行っているため、取り扱い商品数や規模の大きいビジネスにおすすめです。
導入費用
| ベーシック | オールイン | アドバンス | |
| 初期費用 | 30,000円 | 30,000円 | 100,000円 |
| 月額基本料金 | 29,800円/月 | 44,800円/月 | 89,800円/月 |
| トランザクション料金 | 30円/1注文処理 ※月10件まで課金対象外 | 30円/1注文処理 ※月10件まで課金対象外 | 55円/1注文処理 ※月10件まで課金対象外 |
| 1,000点まで のし・ラッピング機能または三温度帯機能のいずれかを利用可 | 1,000点まで のし・ラッピング機能、三温度帯機能、出荷配送拡張機能 | 30,000点まで 有償カスタマイズ対応可 |
eGift System
参照：eGift System
「eGift System」は「giftee」が提供しているサービスです。店頭での引き換えが可能なデジタルギフトカードを生成し、それを自社サイト上で直接販売する機能を提供します。特に小売店舗やカフェなどの事業者にとって便利なサービスです。
加えて、同じく「giftee」が提供している「giftee for Busines」と組み合わせることで、法人向けのソリューションとしても活用可能であり、企業がキャンペーンや顧客への謝礼を手軽に実施できるようになってるのが特徴です。
導入費用
要見積もり
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ここからは、自社のECストアにeギフトを導入するのではなく、eギフトのプラットフォームに自社商品を出品できるサービスのご紹介です。
LINEギフト
参照：LINEギフト
LINEギフトは、LINEアプリを通じてデジタルギフトを購入し、友人や家族に送ることができるサービスです。ユーザーが直接LINE内でギフトを選び、贈ることが可能で、特に記念日や特別なイベントに多く利用されています。
LINEギフトに出店しているショップ数は約1,500店舗（2023年10月時点）。様々な商品がラインナップされています。自社商品をeギフトとして販売したい企業も、条件に合えばLINEギフトプラットフォームで販売することが可能です。このサービスは利便性が高く、幅広い年齢層に受け入れられているのがメリットです。
費用
要問合せ
giftee(ギフティ)
参照：giftee(ギフティ)
giftee(ギフティ)は、デジタルギフトの発行から販売まで一元管理するプラットフォームです。gifteeを利用する会員数は、2023年6月末時点で205万人。集客力が強みで、多様な業界の企業が商品を出品しています。
費用
要問合せ
eギフトを手軽にはじめるならMakeGiftがおすすめ
eギフトを導入するメリットや、自社商品をeギフトとして販売できるサービスを7種類ご紹介してきました。
それぞれ、費用や特徴、フィットする業態や規模などが異なります。導入を検討している店舗の方は、ぜひこの記事も参考にしながら比較してみてください。
手軽にeギフト販売をはじめるなら、オンラインショップを持っていなくても始められる「MakeGift」がおすすめです。
まずは小規模にはじめたい、月額費用はなるべく抑えたい、難しいHTMLなどはわからないという方でも導入しやすい、バランスの良いサービスです。
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